医院の数字、どこまで公表する？

2025年8月27日

医院経営において、売上や来院数などの数字をスタッフにどこまで共有するかは、多くの院長が一度は悩むテーマです。
公表すれば組織の透明性やモチベーション向上につながる一方、数字が一人歩きして誤解や不満を生むリスクもあります。

今回は、数字を公表する際のメリット・デメリット、公表範囲の考え方、そして運用のヒントをご紹介します。

医院の数字、どこまで公表する？

なぜ数字の公表が議論になるのか

数字は経営の現状を示す「事実」です。

事実を共有することで、スタッフは医院の状況を理解し、自分の行動を改善する材料を得られます。
しかし、同じ数字でも「院長の視点」と「スタッフの視点」では受け止め方が異なります。
売上が上がっていると聞けば「経営は安定している」と感じる人もいれば、「ならば給与も上げてほしい」と考える人もいます。
この“受け止めの差”が、数字の公表に慎重になる理由です。

公表するメリット

組織の一体感が高まる
　売上や来院数、KPI（重要業績評価指標）を共有することで、スタッフは「医院全体の目標」に意識を向けやすくなります。
　数字が伸びたときはチームで成果を喜び合え、達成感を共有できます。
業績向上への主体性が生まれる
　数字は結果であり、結果の裏には行動があります。
　スタッフが数字を意識すると、自分の業務と医院全体の成果を結びつけて考えるようになります。
課題の早期発見につながる
　来院数や定着率などの変化を全員で把握していれば、業務フローの改善点や患者さん対応の課題が早めに浮かび上がります。

公表するデメリット・リスク

誤解や不満を招く可能性
　経営の数字は単純な増減だけで判断できません。
　例えば売上が伸びても、設備投資や人件費増加で利益は減っていることもあります。
　こうした背景を理解しないまま数字だけを見て、誤解や要求が増える場合があります。
数字だけにとらわれる
　数字は重要ですが、患者さん満足度やスタッフの働きやすさといった“数値化しにくい価値”がおろそかになる危険があります。
情報流出のリスク
　意図せず外部に数字が漏れ、競合に参考にされる可能性もあります。
　特に売上や利益などの経営指標は慎重な扱いが必要です。

公表する数字の範囲と頻度

数字を公表する際は「範囲」と「頻度」を事前に決めておくことが重要です。

範囲の例
　- 来院数（新患・再来）
　- 治療ごとの件数
　- 定着率・キャンセル率
　- 保険・自費の割合
　- KPI（例：カウンセリング成約率、リコール率）

　※売上や利益は慎重に扱い、全額ではなく前年比や達成率など加工して伝える方法もあります。

頻度の例
　- 月次：来院数、定着率、KPI
　- 四半期：売上達成率、前年比
　- 年次：年間総括と来期目標

公表の方法と運用のヒント

数字だけでなく背景を説明する
　数字はあくまで結果です。必ず背景や理由、今後の改善方針とセットで伝えます。
成果はチームで喜び、課題は建設的に議論
　数字が良かった時はスタッフの努力を称賛し、悪かった時は責任追及ではなく改善策を話し合う姿勢が大切です。
見える化ツールを活用
　グラフや表を使えば変化が直感的に理解しやすくなります。
　スタッフルームに掲示する、月例ミーティングで共有するなど方法を固定化すると習慣になります。

まとめ

数字の公表は、組織文化や院長の経営方針によって最適解が変わります。
重要なのは、「何のために共有するのか」を明確にし、その目的に合った範囲・方法・頻度で運用することです。
数字はチームを成長させる強力なツールですが、使い方を誤れば逆効果になります。
背景説明と目的意識を持ち、数字を“全員で成長するための指標”として活用しましょう。